English follows Japanese.
【PDCA日記 Vol. 10「反撃してこないからバッシング?」】
最近はコメディアンの話題がウェブニュースを席捲しており、日本は平和な社会であることを感じさせる日々になっています。
今回紹介する資料「バッシング論」は、「バッシングに浮かびあがる社会の構造変化をとらえる」をキャッチフレーズにしており、人間は決して反撃してこないものに対してバッシングしがちであることを鋭く解説しています。
本書は冒頭部分で、2018年にニュースを騒がせた財務省元高官による記者に対するハラスメント疑惑報道についても説明しています。
私自身がこの報道を目にした時、「全ての人が自分の職場で同じようにハラスメント疑惑を指摘すれば、日本の社会からハラスメントはなくなるのだろうなぁ」と思いました。
また、自分とは直接関係がない人(財務省元高官)に対して強烈にバッシングしているのはなぜなのだろうとも感じていたことを思い出します。
自分の職場でセクハラやパワハラ疑惑を指摘した場合、報復の形で反撃されるリスクがゼロではないため、多くの人は告発することを躊躇しがちです。
この点については、外資系企業の方が進んでいる印象です。
日本企業の場合、内部告発の仕組みはあっても、匿名で通報する仕組みが整備されていないケースがあり、「記名式の通報はしたくない」と考える心理は、何となくですが理解できなくもありません。
ある外資系企業等は、ハラスメントの疑いを確認した場合、報告する義務を全社員に課しており、ここまでしなければハラスメントの芽を摘むことが難しいということなのでしょう。
反撃してこない人は徹底的にバッシングして、反撃される可能性がある人の問題は傍観する傾向が変わらない限り、日本におけるハラスメントを撲滅することは難しいのかもしれません(少しずつ変わってきているとは思いますが)。
それでは、本日もPDCAを回して行きましょう!
- 作者: 先崎彰容
- 出版社/メーカー: 新潮社
- 発売日: 2019/06/14
- メディア: 新書
- この商品を含むブログを見る
P.S. 私はアメリカで働いていた時、異性とは仕事以外の話をしないよう最初に説明を受けていました。
女性の靴を「素敵な靴ですね」と褒めるだけで、「不適切な目で見た」としてセクハラ報告される可能性がゼロではないため、挨拶と仕事以外の話はしないよう注意しながら日々を過ごしていました(チャレンジングだったなぁ~)。
ニューヨーク赴任を終えて日本に帰ってくると、ビックリするような言動をする人が多く、現在でもハラスメントについてはアメリカ基準になっている私とのギャップ(?)があったりします。
ハラスメントがアメリカ基準になっていることは悪いことではなく、ビジネス上は有利に働いていると感じています。
海外勤務は早ければ早いほど良いと常々感じていますが、私自身20代前半で海外赴任の機会を与えて頂いたことは、とても有難かったと今でも感謝しています :-)。
< Mr. PDCAのボンジュール英語「職権乱用 = abuse of authority」>
「パワハラ」に該当する英語はないため、類似用語としては「職権乱用」を意味する「abuse of authority」になります。
「モラハラ」「スメハラ」「アカハラ」等、色々な「ハラ」が登場している日本ですが、英語でそのまま伝えても通じないため、どれが和製英語であるかを知っておくことは重要になってきますね :-)。
【PDCA (plan-do-check-action) Diary Vol. 10 "Bashing because they will not counterattack?"】
Recently, Japan is overwhelmed by the scandal of comedians and the media has been reporting this news all the time.
The material to be introduced today "Bashing Theory (Japanese only)" has a catchphrase of "Capturing the social structural changes that emerge in bashing".
This book explains that Japanese people tend to bash against things that never fight back.
In case we blame inappropriate behaviors by famous comedians, we don't have to worry about counterattack needless to say.
When I read this material, I thought that “If all people can point out suspicion of harassment in their workplace, harassment will disappear from Japanese society.”
However, Japanese people are reluctant to report harassment in front of them, because they are afraid of counterattack in the organizations where they belong to.
One foreign company has been obligated its employees to report suspicion of harassment and this trial should be implemented by Japanese companies.
Many foreign companies have been preparing anonymous whistle-blowing schemes, but Japanese companies seem they do not understand the importance of anonymity.
Let's function PDCA today!