PDCA日記 / PDCA Diary

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PDCA日記 / Diary Vol. 698「人手不足と終身雇用」/ "Labor Shortage & Lifetime Employment"

English follows Japanese.

PDCA日記 Vol. 698「人手不足と終身雇用」】
 

人手不足が叫ばれるようになって久しいですが、組織によっては社内失業というものが存在しているらしいです。

 

アメリカ並みに解雇規制を緩和すれば、日本でいろいろなイノベーションが起こると思うのですが、これは政治的に難しいのでしょう。

 

日本独自の雇用慣習だと言われている「終身雇用」という言葉を最初に言ったのは、今回紹介する資料「日本の経営」の著者であるアメリカ人です。

 

ボストン・コンサルティング・グループの初代日本代表だったジェームス・アベグレンが、「終身雇用」という言葉を、今回紹介する資料「日本の経営」の中で最初に使ったとされています。

 

今後、いつまで終身雇用、年功序列の仕組みが続くか不明ですが、コンサルタントになりたい人に今回紹介する資料「日本の経営」はおすすめの一冊です😊。

 

それでは、本日もPDCAを回して行きましょう!   

 

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日本の経営 〔新訳版〕

日本の経営 〔新訳版〕

 

 

P.S. 日本は解雇規制が厳しいと言われますが、退職勧告という仕組みは利用が認められています。

 

イタリアなどのヨーロッパの場合、退職勧告自体を行うことが規制されており、日本よりも人員整理が難しいと言われています。

 

私がフランスにいた時もそうでしたが、ヨーロッパでは若年層の失業率が高く、駅前に「やることがない若者」がたむろしており、治安を悪化させていました。

 

解雇規制がほどんどないアメリカとがんじがらめのヨーロッパ、中間の日本のどれが良いのかは不明ですが、色々な考え方があって興味深いですね。

 

アメリカになくて日本にあるものとして、「定年」があります。

 

アメリカでは「年齢による組織からの強制退出」である定年が法律で禁じられているわけですが、その代わりに雇用が流動的という側面があります(要は、解雇されやすいということね😊)。

 

日本には定年があることで、実務レベルでは一定の若さが維持されています。

 

一方、役員レベルでは定年がない日本企業もあり、社長や会長が80代、90代という組織があるのは、定年がないという背景があるのでしょう。

 

また、社長をやめた人が会長や顧問として組織に居座り続ける(?)ことも、日本企業の特徴というか、悪しき慣習(?)なのかもしれません。

 

最近で言えば、2021年4月に社長が交代したリクルートにおいて、前社長が会長に就任しました。

 

リクルートは革新的な企業として知られていますが、前社長が会長になるという日本の伝統企業的な動きをして、私は意外に感じたものです。

 

ただ、リクルートの場合、新社長がアメリカ在住であり、代表権のある会長を日本に置くことで、リスクをコントロールしようとしているのかもしれません。

 

リクルートは2012年のインディード買収後、海外での売上を飛躍的に伸ばしました。

 

現在(2021年)のリクルートの海外売上比率は5割弱になっており、社長がアメリカから陣頭指揮を執ることで、この比率を更に上げようとしているのかもしれませんね。

 

一方で、現在の社長を含めて、リクルートのトップが3代続けて生え抜きの日本人男性です。


海外売上比率を急増させながらも、伝統的な日本企業の側面を残すリクルートについて、今後も注目していきたいと思います😊。

 

 <Mr. PDCAのボンジュール英語「人手不足」=「labor shortage」>

 

今回出てきた「人手不足」の英訳は、「labor shortage」になります。

 

「人手不足と終身雇用」を英語にする場合、「Labor shortage and lifetime employment」とすればよいですね😊。

 

日本の経営 〔新訳版〕

日本の経営 〔新訳版〕

 

 

 
PDCA (plan-do-check-action) Diary Vol. 698 "Labor Shortage & Lifetime Employment"】

 

It's been a long time since the lack of manpower began to be screamed in Japan, but it seems that some organizations have internal unemployment.

 

I think various innovations will occur in Japan if the rules for dismissal are relaxed like in the United States, but this seems politically challenging in Japan.

 

It is said that the term "lifetime employment", which is said to be a unique Japanese employment practice, was first mentioned by the American author of the material introduced today "Strategy of Japanese Business".

 

James Abegglen, who was the first representative of the Boston Consulting Group in Japan, is said to have first said the term "lifetime employment."

 

It is unclear how long the lifetime employment and seniority system will continue in the future, but this book is recommended for those who want to become a consultant.

 

Let's function PDCA today!   

 

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P.S. It is said that dismissal regulations are strict in Japan, but the system of retirement advice is allowed to be used.

 

In Europe such as Italy, it is regulated to give retirement advice itself, so it is more difficult to reduce personnel than in Japan.

 

Strategy of Japanese Business

Strategy of Japanese Business

 
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