アメリカの大学では、犯罪学（Criminology）という学問が確立しており、結構な数の学生が専攻しています。
アメリカにおいて、銃による殺人などの凶悪犯罪がそれだけ多いことの証拠でもあるのですが、犯罪学の分野に興味がある人は、アメリカで勉強するのが得策と言えるでしょう。
今回紹介する資料「犯罪学リテラシー」は、犯罪学について分かりやすく解説している珍しい本です。
本書で印象深かったのは、「事故報告によるデータ」部分であり、ここでは「犯罪をしたかどうかを尋ねるという調査」に関する説明が行われています。
犯罪被害にあったかどうかを尋ねる調査は聞いたことがありますが、「犯罪をしたかどうか」を尋ねる調査があることを、私は今回紹介する資料「犯罪学リテラシー」で初めて知りました。
本書を読んでおくことで、治安の良い日本で犯罪学について知識を深め、ビジネスにおいて差別化が図れるかもしれません。
それでは、本日もPDCAを回して行きましょう！
PDCA日記が更新されたら通知が欲しいという方がいましたので、そのような場合は Twitter をご利用ください😊。https://twitter.com/MPdca
P.S. アメリカで銃犯罪が減らない背景には、以下の合衆国憲法修正第2条の存在があげられます。
＜原文＞
“A well regulated Militia, being necessary to the security of a free state, the right of the people to keep and bear Arms, shall not be infringed”
＜和訳＞
「規律ある民兵は、自由国家の安全のために必要である。そのため、人々が武器を持ち、携帯する権利を侵してはならない。」
---
合衆国憲法修正第2条で議論になるのは、「武器（Arms）」に銃が該当するかどうかです。
アメリカの銃社会について取り上げたドキュメンタリー映画「ボウリング・フォー・コロンバイン」を観ると、「全米ライフル協会（National Rifle Association of America、略称：NRA）」が出てきます。
NRAは、アメリカ有数のロビー団体の一つと考えられています。
潤沢な政治資金を背景に、NRAはアメリカ議会に強い影響力を及ぼしています。
共和党、民主党を問わず、アメリカの議員はNRAの動向を注視しています。
アメリカで銃による凶悪犯罪が発生する度に、NRAは以下の標語を繰り返して強調します。
「Guns don't kill people. People kill people.（銃が人間を殺すのではない。人間が人間を殺すのだ。）」
アメリカで銃による事件が相次いでいながら、政治が規制をかけられない理由として、前述の合衆国憲法修正第2条の文言とNRAがあります。
銃規制を唱える政治家が登場したとしても、NRAからの資金が絶たれてしまうため、議会で銃規制法案が通る可能性が極めて低い状態が続いています。
全米ライフル協会は、日本における「JT（日本たばこ産業）」の存在に近いのかもしれません。
日本は諸外国に比べて、タバコの規制が緩く、値段もかなり抑えられています。
日本と比較して、オーストラリアではタバコの値段が約5倍高く、パッケージ表記方法にも厳しい規制がかけられています。
アメリカにおける銃、日本におけるタバコのような存在は、どの国や社会でも存在しているのでしょう。
「必要悪」という表現が適切であるかどうか不明ですが、「不必要と思われる物」が中々なくならないのは、それなりの理由があるのですね。
＜ Mr. PDCAのボンジュール英語「調査」 = 「investigation」＞
今回出てきた「調査」の英訳は、「investigation」になります。
「犯罪をしたかどうか尋ねる調査」を英語にする場合、「Investigation asking if you committed a crime」とすればよいですね😊。
今回は、2009年に発生した「USエアウェイズ1549便不時着水事故」を描いた映画「ハドソン川の奇跡」を紹介します。
今回紹介する映画「ハドソン川の奇跡」では、大型旅客機の不時着水という大事故を取り上げています。
主人公で機長であるチェスリー・“サリー”・サレンバーガー（トム・ハンクス）の巧みな操縦によって、着水の衝撃で機体が分解することがありませんでした。
また、客室乗務員の適切な避難誘導、迅速な救助活動などによって、死者が1人も出ませんでした。
この事故は「ハドソン川の奇跡」と世界中で報道され、サリーは一躍ヒーローになります。
ただ、当局による調査によって、サリーはニューヨーク近郊にあるラガーディア空港や他の空港にも着陸が可能だったという報告が出されました。
サリーはこの報告書を否定しますが、疑惑の対象となってしまいます。
この後の展開は、映画「ハドソン川の奇跡」をご覧頂ければと思います。
危機管理の観点から、全てのビジネスパーソンにみて頂きたい作品ですね😊。
「ハドソン川の奇跡」のメルシー評価【クロワッサン3個：🥐🥐🥐】
【マドモアゼルPDCAコメント】ビジネスではチャレンジを避けることができませんが、損失を最小化する危機管理能力がマネージャーには求められます。
映画「ハドソン川の奇跡」をみて、「自分であればこうする」というシミュレーションを行ってみることで、危機管理能力を養えると感じましたね😊。
American universities have a well-established discipline of criminology, with a significant number of students majoring.
This is evidence that there are so many violent crimes in the United States, such as gun murder, but if you are interested in the field of criminology, studying in the United States must be a good idea.
The material introduced today "Criminology Literacy (Japanese only)" is a rare book that provides an easy-to-understand explanation of criminology.
The most impressive part of this book is the “Data from accident reports” section, which describes “Surveys asking if you have committed a crime”.
I've heard surveys asking if you've been criminalized, but I've never heard of a survey asking if you've committed a crime.
By reading this book, you may be able to deepen your knowledge of criminology in a safe Japan and make a difference in your business.
Let's function PDCA today!
In case you would like to receive a notice at the time of PDCA Diary post, please utilize Twitter😊. https://twitter.com/MPdca
