PDCA日記 / PDCA Diary

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PDCA日記 / Diary Vol. 1,044「10万人のサンクコスト」/ "Sunk cost of 100,000 people"

English follows Japanese.

PDCA日記 Vol. 1,044「10万人のサンクコスト」】
 

1941年の太平洋戦争が始まった際の日本政府の判断は、現在でも様々な研究対象になっています。

 

過去のPDCA日記でも、色々な記事で旧日本軍の戦略や戦術について紹介してきました。

 

 

太平洋戦争が始まる1か月前の1941年11月に、アメリカ政府から最後通告とも言える「ハルノート」を、突きつけられた時の日本政府の狼狽ぶりは色々な資料で確認可能です。

 

日本政府がうろたえたことは理解できますが、ハルノートへの対応として最悪だったのは、「サンク(埋没)コスト」にとらわれたことであると考えられています。

 

当時の日本政府は大陸からの撤退をアメリカから要求され、それを拒否したわけです。

 

その理由は、「大陸の戦いで犠牲になった10万人の英霊に顔向けできない」というものでした。

 

つまり、「10万人もの犠牲を出して大陸に進出したのに、今さら撤退できない」という典型的なサンクコストのワナに陥ったわけです。

 

その結果、1945年の終戦を迎える頃には、300万人以上もの犠牲を出す大惨事になりました(しかも、半分以上は飢えや病気での犠牲者でした)。

 

この判断ミスは80年以上前の出来事ですが、現在のビジネスでも様々なサンクコストのワナに陥っているケースがあります。

 

私が以前、所属していた組織でも、実力者が決めた間違った判断を中々修正できず、致命的な問題に直面したことがありました。

 

PDCA日記を読んでおられる方は、サンクコストのワナに入らないよう今回紹介する資料「真珠湾〈奇襲〉論争 陰謀論・通告遅延・開戦外交」を読んでみましょう。 

 

それでは、本日もPDCAを回して行きましょう!   

 

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P.S. 数年前に顕在化した豊洲問題も、6,000億円のサンクコストにとらわれて判断が遅れて、ずるずると犠牲(税金のムダ遣い)が増えていったケースです。 

 

1941年と現在の違いとして、民主的な政治が行われており、サンクコストのワナに陥っている為政者が選挙の洗礼で、自分が間違っていることに気付く可能性があることでしょう。

 

豊洲の問題について、都知事が「サンクコストにしてはならない」とコメントしていました。

 

「サンクコストにしてはならない」という発言自体がサンクにとらわれている証拠であり、サンクコストは埋没しているため、忘れるしかありません。

 

この辺りのことを知っておくと、ビジネスにおいてサンクコストにとらわれることを防ぐことが可能になりますね😊。

 

<Mr. PDCAのボンジュール英語「サンクコスト」=「sunk cost」>

 

今回出てきた「サンクコスト」の英訳は、「sunk cost」になります。

 

「10万人のサンクコスト」を英語にする場合、「Sunk cost of 100,000 people」とすればよいですね😊。

 

 

< マドモアゼルPDCAのメルシー映画「死ぬまでにしたい10のこと」>

 

本日は、映画「死ぬまでにしたい10のこと」を紹介します。

 

 

 映画「死ぬまでにしたい10のこと」の舞台は、カナダのバンクーバーです。

 

主人公であるアン・マトランド(サラ・ポーリー)は大学の夜間清掃員で、幼い娘2人と失業中の夫と共に暮らしています。

 

アンは、ある日腹痛のために病院に運ばれ、検査を受けます。

 

その結果、末期ガンと診断され、23歳にして余命2ヶ月の宣告を受けてしまいます。

 

その事実を誰にも告げないことを決めたアンは、「死ぬまでにしたい10のこと」をノートに書き出し、一つずつ実行してゆく物語です。

 

アンが何をどのようにして10のことを実行していくかは映画で確認頂きたいのですが、中には倫理に反する項目も出てきて、賛否両論あるような気がします。

 

ただ、余命2ヶ月の宣告を受けた人でなければ、アンの気持ちは分かりません。

 

色々な意見があると思いますので、是非お気軽にコメントをしてください😊。

 

 

 

PDCA (plan-do-check-action) Diary Vol. 1,044 "Sunk cost of 100,000 people"】

 

The Japanese government's judgment when the Pacific War began in 1941 is still the subject of various studies.

 

In the past PDCA diary, I have introduced various strategies and tactics of the former Japanese Army in various articles.

 

 

The Japanese government's dismay at the time of being hit by the US government's last notice, "Hull Note," can be confirmed in various documents.

 

The worst response by the Japanese government at this time is believed to be the sunk cost.

 

The then Japanese government was requested by the US to withdraw from the continent and.

 

The reason was that "Japan has lost 100,000 people in the battle of the continent, so we cannot withdraw from now on".

 

As a result, by the end of the war in 1945, it was a catastrophe that cost more than 3 million people (and more than half were starved).

 

This misjudgment happened more than 80 years ago, but there are cases where even today's businesses are trapped in various sunk costs.

 

Even in the organization I used to belong to, I faced with a fatal problem because they could not correct the wrong decision made by a powerful person.

 

If you are reading the PDCA diary, let's take a look at the material introduced today "Pearl Harbor Attack Controversy: Conspiracy Theory, Delayed Notification, War Entry Diplomacy (Japanese only)" to prevent from entering the sunk cost trap.

 

Let's function PDCA today!   

 

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